Mesoscopic Systems

働くルールを理解してこれからの働き方について考えよう!

著書紹介(働き方改革とは何か:多様な働き方全てに共通する処方箋)

本書は、現行における労働時間を延長する仕組みについて解説しています。時間外労働の上限規制によって何がどのように変わるのかについても詳しく解説しています。本書はまた、ホワイト企業や民間企業等における働き方改革についても解説しています。

著書紹介(過労社会からの脱却と高度プロフェッショナル制度:水と油のようで実は違う)

前半は、日本社会が過労社会から脱却するためにはどのようにしたら良いのかについて解説しています。 後半は、今話題となっている高度プロフェッショナル制度について解説しています。

著書紹介(パワハラ・セクハラから脱却する方法:その発生要因を知れば必ず防げる)

本書は、パワハラやセクハラの定義や指針を多くの人に知ってもらい、日本社会からパワハラやセクハラが無くなることを目的としています。本書はまた、パワハラやセクハラの対処方法について具体的に解説しています。

著書紹介(日本型雇用の矛盾:終身雇用・年功序列という常識はもはや非常識)

「終身雇用や年功序列は安定した働き方だと思っていたけど、何か違うな…」という人に最適の書です。本書は、長時間労働・パワハラ・低労働生産性の全てが日本型雇用に起因することを明らかにします。また、日本型雇用に代わる新たな雇用システムについても展…

著書紹介(ブラック企業から身を守る方法:発言と離脱の方法を考察する)

ブラック企業から身を守るために役立つ労働基準法の規定についてわかりやすく解説しています。「ブラック企業に入ってしまったけれどどうしたらよいのかわからない」・「そもそも今働いている会社がブラック企業なのかどうかわからない」という方に最適な内…

新刊出版のお知らせ(働き方改革とは何か)

この度、Amazon Kindle Direct Publishingより、新刊を出版いたしました。タイトルは、「働き方改革とは何か」です。本書は、時間外労働の上限規制、正規・非正規間の不合理な待遇差の要因、ホワイト企業、長時間労働を抑制する方策について解説しています。

新刊出版のお知らせ(過労社会からの脱却と高度プロフェッショナル制度)

この度、Amazon Kindle Direct Publishingより、新刊を出版いたしました。前半は、日本社会が過労社会から脱却するためにはどのようにしたら良いのかについて解説しています。後半は、今話題となっている高度プロフェッショナル制度について解説しています。

高度プロフェッショナル制度の対象に漁師さんは含まれるか?

高度プロフェッショナル制度を盛り込んだ働き方改革関連法案の採決が衆院厚生労働委員会で行われ、賛成多数で可決しました。現在自分が従事する業務が高度プロフェッショナル制度の対象業務に該当するのかどうか関心を寄せる方も多いと思います。

「誤りは明らか」朝日新聞、高プロに関するフェイク記事を垂れ流しへ

衆議院厚労委員会の採決を目前にして、朝日新聞が高度プロフェッショナル制度などに関して間違いだらけのフェイク記事を垂れ流しました。客観的データに乏しいのにあらぬレッテル貼りを施して、世論を間違った方向に導く手法はもはや通用しないでしょう。

財務次官セクハラ問題:新潮への情報提供は公益通報に当たらない

「テレ朝の記者が週刊新潮に自分のセクハラ情報を流したことを非難する向きもあるが、公益通報であるという考え方もできる」との論調は正しくありません。男女雇用機会均等法と合わせこの点について詳しく解説します。

職場のストレス:20代に心の病が急増したのはなぜか? 

今月14日に日本生産性本部が発表したアンケート調査結果によると、20代の心の病の割合が3年前の調査と比べ急激に増加していることがわかりました。また、最近では20代から40代にかけて心の病の割合が平準化している傾向にあることもわかりました。

若い頃パワハラに耐え中高年で「ウィンドウズ2000」は何か変

旧態依然とした体制を維持し続けている日本企業には、2つの闇が存在します。一つは、若年労働者が味わう理不尽なパワハラ、そしてもう一つは「ウィンドウズ2000」に代表される中高年ローパーの存在です。「ウィンドウズ2000」とはどんな人たちのこ…

新聞社を賃金不払いの容疑で書類送検

平成29年11月30日、久留米労働基準監督署は、労働者に賃金を支払わなかったとして、㈲久留米日日新聞社(福岡県久留米市)と同社社主を最低賃金法4条違反の容疑で福岡地検久留米支部に書類送検しました。

旭化成社長が40代前半の層が薄いことを20年後に気付いた模様   

アサヒ新聞の記事に記載されたアサヒ化成社長の発言が物議を醸しています。「40代前半の層が薄い」と。 ツイッターでもこの発言に非難轟々です。

2018年4月以降、有期雇用労働者の大量雇止めが発生する模様 

改正労働契約法の「5年ルール」が初めて適用される2018年4月を前に、有期雇用労働者の大量雇止めを伝える報道が相次いでいます。